リップル(Ripple/XRP)は仮想通貨のひとつで、ビットコインや他のアルトコインと同じように日本国内のいくつかの仮想通貨取引所・販売所で売買取引をすることができます。
XRPの総発行量は1,000億枚でビットコインの2,100万枚よりも多いのですが、分割可能な最小単位は6桁(ビットコインは8桁)なので最小単位の総発行枚数はビットコインの約50倍程度です。
最初から1,000億XRPが存在しますが送金手数料として消滅するシステムになっています。
このため時間と共に総発行枚数が減少するデフレ通貨です。
送金手数料は運営元の会社によって決められますが、ビットコインのように手数料が高騰しないように調整が行われます。
リップル(Ripple/XRP)プロジェクト
Rippleプロジェクトは2004年にRyan Fuggerによって開始され、その後にGoogle社を含む多くの企業からの出資を受けて開発が進められました。
ビットコインなどの一般的な仮想通貨は決済や価値の保存手段として利用することを考慮して設計されていますが、リップルは低コストかつ迅速に外貨の両替や銀行間の送金を行う目的で作られた仮想通貨のプラットフォームです。
そのためリップルの最大の特徴は他の多くの仮想通貨のように自分のウォレットアプリにXRPを入金して他のユーザーとの間で直接交換をすることができず、インターネット上のオンラインウォレットまたはゲートウェイ(取引所)のアカウントでコイン(XRP)を保管しなければならないことです。
売買取引(他の法定通貨または仮想通貨との両替)は全てゲートウェイでのみ行い、ビットコインのように独立した決済用のコインではなく送金および他の通貨との交換のためのブリッジ(橋渡し)通貨として機能するという特徴を持ちます。
送金の際の手数料が安くて送金に要する非常に短いというメリットを持ち、1回の送金手続きは数秒程度で完了します。
XRPには発行主体や管理を行う組織が存在し、ビットコインのように誰でも自由にマイニング作業に参加することができないシステムになっています。
管理方法やコインの発行方法などの点で非中央集権的な管理システムを採用するビットコインなどとは大きく異なります。
XRPは決済手段としてではなくて送金や両替の際に一時的に橋渡しをするための“コイン”で、銀行などの金融機関が送金業務の際に利用することを考慮して作成されました。
例えば日本の銀行から米国の銀行口座に送金を行う際に日本円→XRP→米ドルの順番で両替が行われ、送金先の銀行でXRPが米ドルに替えられて指定された口座に現金が入金される仕組みです。
XRPは法定通貨や仮想通貨に対して交換レートが変動しますが、基本的に短時間で両替・送金を行う場合には中継コインであるXRPの相場は送金コストとは関係がありません。
ただし入手したXRPをすぐに法定通貨に替えずにそのまま保有し続けることも可能なので、投資目的でXRPを購入してから値上がり後に売却して利ざやを得ることも可能です。
世界に広がるリップル(Ripple/XRP)
世界の主要な商業銀行がリップルのシステムを活用した送金システムの開発・導入を検討しており、日本のいくつかの銀行も含まれています。
銀行間の送金業務にリップルが採用されると国際送金手数料や両替手数料が大幅に低減される見込みで、送金時間も短縮されることが期待されています。
銀行間取引でリップルのプラットフォームが採用されると莫大な資金が移動するのでXRPの交換レートが大幅に上昇することが予想されます。
ちなみに全国銀行協会(全銀協)は日本の銀行でも2018年以降に24時間365日利用可能な振込サービスの開始を目指すことを発表していますが、XRPを活用したシステムが採用されると言われています。